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MONEY COLUMN BY KAZUKIBI

教育費のピークと、老後資金づくりが重なるとき

子どもの進学に備えたい。同時に、自分の老後も気になる。家族の予定を年ごとに並べると、毎年同じ額を貯めなくてもよい理由が見えてきます。

小さな街とノートを描いた、お金のコラムのイラスト

子どもの進学費用が気になる頃、自分の退職後も少しずつ近づいてくる。どちらも大切なので、同時に準備しようとすると、今の家計に余裕がなくなることがあります。将来のお金といっても、必要になる時期は一つではないのですね。

同じ黒字でも、数年間は残り方が違う

通常の生活費や税・社会保険料などを払った後に、年間100万円を残せる仮の家計を考えます。そのうち、追加の教育費が年80万円かかる時期が3年続くなら、その間に残るのは年20万円、3年で60万円です。教育費を考えずに見込んだ300万円とは、240万円の差になります。

これは特定の学校の学費や全国平均ではありません。手元の予定で置き換えるための仮の数字です。毎年100万円ずつ貯める目標を変えないままだと、必要な教育費を払ったことまで、計画の失敗のように感じてしまうかもしれません。

年の合計に加えて、入学前後を見る

入学時には、学費以外に受験、引っ越し、家具やパソコンなどの支出が重なる場合もあります。自宅から通うか、一人暮らしかでも予定は変わります。年80万円という合計を作れても、まとまった支払日に現金が足りるかは別に確認したいところです。

子どもが複数いる場合は、それぞれの進学時期を横に並べてみる。家族の年齢と学年、見込む支出を書くだけでも、負担が重なる年が見えてきます。精密な将来予測ではなく、大きな山がいつ来そうかを知るための表です。

積み立てを減らす期間を、先に決めておく

教育費が集中する3年間は老後向けの積み立てを控え、その後に見直す。そんな計画も考えられます。ただ、後で必ず取り戻せるとは限りません。収入や健康、住宅費なども変わるので、教育費が落ち着く頃の家計も、無理のない条件で置いてみたいですね。

先ほどの例で、その後5年間に年100万円を残せたとしても、最初の3年間の60万円と合わせて560万円です。8年間ずっと年100万円を残す800万円とは違います。運用益や物価を考慮しない計算でも、調整後の見通しを知る意味はあります。

家族で、何をどこまで支えるか話してみる

進学先や暮らし方について、親だけで数字を抱えていても、本人の希望とずれることがあります。希望する進路、家計で支えられる範囲、使える支援制度などを、早めに話せるとよさそうです。制度の条件は変わるので、利用する時点で学校や公的な窓口に確認します。

教育費も老後のお金も、どちらかを大切にすれば片方を諦めなければならない、とすぐに決まるものではありません。まず時期と金額を並べて、今の負担が一時的なのか、将来まで続くのかを見る。毎年同じ額を貯めることより、家族の予定に合わせて見直せることを大切にしたいですね。

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